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アノマリーは想定していたが、想定以上の下げに【クロージング】

6日の日経平均は大幅に下落。445.34円安の22177.04円(出来高概算17億9000万株)で取引を終えた。終値ベースでの22200円割れは11月15日(22028.32円)以来、約3週間ぶりとなる。米株安の流れを受けて売りが先行した。その後は支持線として意識されている25日線を挟んでのこう着感の強い相場展開が続いていたが、前引けにかけてじりじりと下げ幅を広げる展開となり、25日線を割り込んでいる。後場に入るとさらに下げ幅を広げる格好となり、後場半ばには22119.21円まで下げ幅を拡大させた。

セクターでは33業種全てが下げており、非鉄金属、鉱業、海運、パルプ紙、精密機器、証券、その他金融、ガラス土石、鉄鋼、機械の弱さが目立った。指数インパクトの大きいところでは、ファーストリテ<9983>、ファナック<6954>、日東電<6988>、ソフトバンクG<9984>、京セラ<6971>、テルモ<4543>など値がさ株の下げが目立つ。東証1部の騰落銘柄は値下がり数が1600を超えており、全体の8割を占めている。

日経平均は支持線として意識される25日線を下回ると、下へのバイアスが強まる展開となった。支持線を割り込むことで仕掛け的な動きは意識していたほか、SQ週の水曜日は荒れるとのアノマリーもあった。しかし、ここまで一気に下げてくる動きは想定外であった。米政府高官は、トランプ大統領がエルサレムをイスラエルの「首都」と認めるとともに、国務省にテルアビブにある米大使館をエルサレムに移転する準備を指示することを明らかにしたと報じられた。パレスチナ側は反発しており、中東の地政学リスクへの警戒が強まったことが影響したとの見方がされている。

様子見ムードの中で売られた格好となり、反転も意識されやすいが、日経平均の13週線が21620円近辺に位置しており、この水準までの調整が意識されてくる可能性がある。北朝鮮情勢の緊張も重しとなろう。米国では雇用統計の前哨戦とされるADP雇用報告の発表が予定されているが、予想を下回ってくるようだと、利益確定の流れがより強まることも考えられる。メジャーSQを控えて手掛けづらいなか、中小型株での選別物色になりそうだ。(村瀬智一)

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