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日経平均は4日ぶり大幅反発、外部環境の落ち着きで買い戻し

日経平均は4日ぶり大幅反発。前日には中東情勢への懸念などから今年最大の下げ幅を記録したが、その後の米国市場は比較的落ち着いた展開だった。こうした流れから本日の東京市場では買い戻しが先行し、日経平均は140円高でスタートした。朝方上げ幅を広げ22400円台を回復すると、その後は同水準でもみ合う場面が続いた。しかし、引けにかけて一段高となり、一時22515.24円(前日比338.20円高)まで上昇した。市場では「明日のSQ(先物・オプション特別清算指数)算出に絡んだ思惑」を指摘する声もあった。

大引けの日経平均は前日比320.99円高の22498.03円となった。東証1部の売買高は15億2833万株、売買代金は2兆8073億円だった。業種別では、その他製品、建設業、金属製品が上昇率上位だった。一方、鉱業、海運業、銀行業の3業種が下落した。

個別では、任天堂<7974>が3%高となった。米エヌビディアと組み中国市場に進出したと報じられている。東エレク<8035>やSUMCO<3436>が4%超高となるなど、半導体関連株の上げも目立った。前日の米ハイテク株高の流れを引き継いだ。その他売買代金上位もソフトバンクG<9984>、ソニー<6758>、ファーストリテ<9983>、ファナック<6954>、トヨタ自<7203>など全般堅調。GMO<9449>はビットコイン価格の上昇を受けて急伸。また、アイビーシー<3920>が連日でストップ高を付け、東証1部上昇率トップとなった。一方、売買代金上位では三菱UFJ<8306>、NTT<9432>、日産自<7201>が逆行安。本日より東証1部に復帰したシャープ<6753>は2%安。また、レーティング引き下げ観測の千代化建<6366>が東証1部下落率トップとなった。原油価格の下落で他の関連銘柄も軟調だった。

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